外国債券ＥＴＦとはなんだ？
日本の定期預金や国債では金利に不満、でもリスクは最小限に抑えたいところです。
世界に目を向けると、南アフリカやオーストラリアなど日本よりもはるかに高い金利に沸くマーケットが数多く存在します。
外国債券について考えてみましょう。
海外ＥＴＦに積極的で手数料の安い楽天証券が、２００７年６月１９日から外国債券ＥＴＦ、
米国不動産ＥＴＦの取り扱いを開始しました。
新たに販売する海外ＥＴＦは以下の１０種類です。
iSHARES リーマンMBS固定利付債指数
iSHARES iBoxx米ドル建てハイイールド社債指数
iSHARES リーマン物価連動債券指数
iSHARES リーマン短期米国国債指数
iSHARES リーマンクレジットボンド指数
iSHARES リーマン債券総合指数
iSHARES リーマン1−3年米国国債指数
iSHARES リーマン7−10年米国国債指数
iSHARES リーマン20年超米国国債指数
iSHARES iBoxx米ドル建て投資適格社債指数
ここに出てくる債券指数とは、債券価格を指数化したもので、債券型の投資信託のベンチマークに利用されます。
外国債券ＥＴＦの取り扱い開始により、外国債券の投資選択肢は、『外国債券の個別投資』『外国債券インデックスファンド』『外貨ＭＭＦ』『ボンドセレクトトラスト』『外国債券ＥＴＦ』の５点に増えました。
外国債券ＥＴＦは外国債券のインデックスファンドよりも信託報酬が安くなります。
一般の外国債券ファンドのうち、アクティブ型の多くが毎月分配型であり、信託報酬も1％を超える水準のものがほとんどです。
インデックス型の外国債券ファンドは、0.70〜1.0％程度とアクティブ型よりは割安な信託報酬が設定されています。
しかし、債券指数に連動するETFは、0.15〜0.35％程度の保有コストで投資できます。
ＥＴＦは販売手数料がかかる分、初期コストが高くなりまが、長期保有するとなるとＥＴＦの優位性は高まります。
外国債券ＥＴＦの場合も同じことが言えます。
ただ、ある程度の投資力がある人はゼロクーポン債の方が税金面で有利ですし、小額投資の場合は、外国債券インデックスファンドの方が販売手数料が安いことと、税金の二重払いを取り戻すための確定申告が手間であることから、外国債券ＥＴＦを購入するメリットは薄いかもしれません。
為替ヘッジの有無に関わらず、外債投資の期待リターンは国内金利並みと考えられる、ということも押さえておきましょう。
また、外債投資の場合、金利変動リスクよりも為替レートの変動リスクのほうが大きく、債券価格が上昇してリターンがプラスになっても、為替変動で損をしてしまうケースも考えられるので、注意が必要です。
以上のことを理解したうえで、外国債券への投資を考える投資家にとって、保有コストが割安な外国債券ＥＴＦは有力な投資候補になるでしょう。
世界に目を向けると、南アフリカやオーストラリアなど日本よりもはるかに高い金利に沸くマーケットが数多く存在します。
外国債券について考えてみましょう。
海外ＥＴＦに積極的で手数料の安い楽天証券が、２００７年６月１９日から外国債券ＥＴＦ、
米国不動産ＥＴＦの取り扱いを開始しました。
新たに販売する海外ＥＴＦは以下の１０種類です。
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ここに出てくる債券指数とは、債券価格を指数化したもので、債券型の投資信託のベンチマークに利用されます。
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外国債券ＥＴＦは外国債券のインデックスファンドよりも信託報酬が安くなります。
一般の外国債券ファンドのうち、アクティブ型の多くが毎月分配型であり、信託報酬も1％を超える水準のものがほとんどです。
インデックス型の外国債券ファンドは、0.70〜1.0％程度とアクティブ型よりは割安な信託報酬が設定されています。
しかし、債券指数に連動するETFは、0.15〜0.35％程度の保有コストで投資できます。
ＥＴＦは販売手数料がかかる分、初期コストが高くなりまが、長期保有するとなるとＥＴＦの優位性は高まります。
外国債券ＥＴＦの場合も同じことが言えます。
ただ、ある程度の投資力がある人はゼロクーポン債の方が税金面で有利ですし、小額投資の場合は、外国債券インデックスファンドの方が販売手数料が安いことと、税金の二重払いを取り戻すための確定申告が手間であることから、外国債券ＥＴＦを購入するメリットは薄いかもしれません。
為替ヘッジの有無に関わらず、外債投資の期待リターンは国内金利並みと考えられる、ということも押さえておきましょう。
また、外債投資の場合、金利変動リスクよりも為替レートの変動リスクのほうが大きく、債券価格が上昇してリターンがプラスになっても、為替変動で損をしてしまうケースも考えられるので、注意が必要です。
以上のことを理解したうえで、外国債券への投資を考える投資家にとって、保有コストが割安な外国債券ＥＴＦは有力な投資候補になるでしょう。